アラート

　真山仁さんの「アラート」を読みました。勉強になった点、知らなかったことなどを少しだけ紹介したいともいます。あくまで、小説に出てくる言葉を紹介しますので、事実化はご自分で確認下さい。

■2022年１月７日　日米２＋２～日米安全保障協議委員会～
　台湾有事に備え、我が国は中国に対しての防衛に専念することを決めました。ついては、日本は自国の防衛については、自ら守る覚悟で臨んでいただきたい。
　在日米軍が攻撃を受けた際に、自衛隊が出動する点については、必ず遵守いただきたい。
　さらにもう一点、日本独自の核武装については、日本は今まで通り我が国の核の傘の下にいるので、今後も不要です。

　＜略＞

　2022年にアメリカから一方的に通告された米軍の駐留目的変更を受け、日本は防衛費はＧＤＰの１％以内という従来の鉄則を変更。23年度あら5年を掛けて、２％まで増加させる胞子を決めた。
　とは言っても、他省の歳出や余剰金を削減して充当するには限界があり、財源確保が喫緊の課題である。

　これは、アラートの中で出てくる重たい言葉です。日本は防衛費の財源を真剣に考える時期に来てるのではないでしょうか。

■1951年９月８日　日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約【概要】
　一、日本にアメリカ軍が駐留する。　

　一、日本が武力攻撃を受けた場合、アメリカが防衛する。

　一、日本の施政権下にある領域内でアメリカ軍が武力攻撃を受けた場合、日本が防

　　　衛する。
　一、経済協力の促進

　元々は、日本が自衛権を行使できるまで、すなわち「軍を有するまで」の暫定措置としての条約だった。
　しかし、2025年7月時点でも、日米安全保障条約は、締結時とほぼ同じ内容で、維持されている。
　終戦後、大急ぎで制定した日本国憲法が、戦後約80年にわたって一度も改正されないとは、誰も想定していなかった。
　また、遠い将来日本が正規軍を保有することも疑わなかった。

　だが、今なお「戦争放棄」を謳う第9条は、現存し、日本には正規軍がない。
　その結果、自国を守る軍事力の必要性についても、日本では、真剣に討議されることはなかった。
　戦後80年間、その思い役目を、アメリカに委ねてきた。
　アメリカが日本の防衛を辞める時が来ようとは、日本は想像してこなかった。
　だが、それはいつか必ず起きるはずだった。

　戦争を起こさせない🟰軍事の抑止力なのか。かなり、疑問であります。

■戦前の日本軍の戦時費調達について
　戦前の日本軍の戦時費調達は、戦争の費用を国債で調達するのは、戦争推進の引き金になります。
　確かに、日清戦争以来、大日本帝国は戦争の費用を戦時公債などの借金で賄ってきた。今回も、一部のメディアでは、「防衛費の増額分を国債で賄うのは、軍国主義の復活だ！」という声が、土岐が想像した以上に上がっている。

■赤字国債は法律で禁じられている。
　財政法第4条　国の歳出は、公債又は借入金以外の歳入を以て、その財源としなければならない。
　しかし、特例公債法と呼ばれる法律をわざわざ作って、赤字国債を発行して何とか凌いでいるのが現状。

　＜略＞

　国債をいくら発行しても、日銀が買ってくれるんだから気にしないという発言がある。でも、財政法第5条で日銀が直接日本国債を購入することも禁止されている。
日銀が国債を買って政府に直接お金を供給することができるようなれば、財政の節度が失われ、お金の歯止めがかからなくなる。
　日銀は国債を爆買いしているが、政府から直接買っているのではなく、あくまで市場から買い入れているから、財政法第5条には反しない建付けになっている。しかい現実には、民間銀行がいったん買い入れた国債をワンタッチで日銀が買い占めていて、いまや日銀が国債総発行額の約半分を持っているという異常事態が発生し、既に財政の節度は失われている。

　赤字国債は法律で禁止されているなんて、知りませんでした。公然と国債発行され、円の価値がなくなっていくことはうすうす気づいていましたが・・・。

■真珠湾攻撃
❶太平洋戦争の発端となる日本軍による真珠湾攻撃は、宣戦布告を行わずに攻撃を仕　

     掛けた奇襲であり、国際法違反だった―。

　というのが、歴史的事実として語られる。

～歴史研究が進む中、この「奇襲」についての異論が、噴出してきた～

❷日本は宣戦布告をしたが、それがルーズベルト大統領の手元に届いたのは、攻撃後

     だった。日本外務省の暗号文は、開戦前からすべて解読されていて、真珠湾攻撃

     は、アメリカに筒抜けだった。　ルーズベルトは、日本から戦争を仕掛けさせるこ

     とで、太平洋戦争を始めたかった――。
　
　これは、日本の一方的な「主張」ではなく、アメリカの公文書内で、一部、言及されている「事実でもある」という。
　それでも、外交の世界では、アメリカは、今なお「パールハーバー」を仄めかす。

　真山仁さんが執筆された時は2025年7月なので、トランプのモンロー主義発言前でしたが、今は台湾有事になると、アメリカは傍観する確率のほうが高いように思いますよね。

　日本がどうすべきかを、真剣にみんなで考える時が来ているのかも知れませんね。

yoshio-tani.hateblo.jp

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アラート [ 真山 仁 ]